実業団レースの現状

現状、2020年シーズンに於ける国内UCIレースの多くが開催の中止を発表しています。

まだ正式に開催可否が発表されていないレースは11月上旬に開催予定の「ツール・ド・おきなわ（1.2）」のみとなっております。

◯2020年シーズン開催中止決定国内UCIレース

ツール・ド・とちぎ（2.2）

ツアー・オブ・ジャパン（2.1）

ツール・ド・熊野（2.2）

全日本選手権ロードレース（NC）

ツール・ド・北海道（2.2）

おおいたアーバンクラシック（1.2／今年はJプロツアーとして開催）

ジャパンカップ（1.Pro）

さいたまクリテリウム（非UCIロードレース）

すでに海外では多くのロードレースが再開しているものの、国内では公式戦開催の目処がなかなか立たない状況です。

そんな中、JBCF（一般社団法人全日本実業団自転車競技連盟）が7月よりロードレースのシリーズ戦及びトラックレースを無観客レース（各種新型コロナ対策を実施）にて再開させています。

今回は、これまで国内で最も多くの自転車ロードレースを開催してきた団体の一つである「JBCF（一般社団法人全日本実業団自転車競技連盟）」の現状について、簡単にご説明してみたいと思います。

◯JBCFの歴史

一般の方は、JBCFの存在をあまりご存知ではないかと思いますが、JBCFというのは53年の長い歴史を持つ団体で、JCF（日本自転車連盟）の構成団体の一つとなっています。

現在の運営レースは「JBCFロードシリーズ」が中心となっており、国内の非UCIレースとしては最高レベルにある「Jプロツアー（UCIコンチネンタルチームや強豪クラブチームが参戦）」や、社会人リーグの「Jエリートツアー」、女子の「Jフェミニンツアー」、若年世代の「Jユースツアー」など、年間40を超えるレース運営を行っています。

2019年12月末時点では、306チーム、2,542名の選手が登録していました。

ちなみにかつての実業団レースは、文字通り企業対抗のレースとして繁栄し、最盛期には国内の自転車関連企業の多くがチームを持ち、それぞれの企業がプライドを賭けて戦う大会として盛り上がっており、大手企業チームはバスをチャーターし、社員をレース会場へ運んで皆で応援していたとのことです。

そんな歴史を持つ実業団レースですが、長らく任意団体として活動した後、2011年1月1日より一般社団法人化して通称を「JBCF」とし、「企業対抗参加型レース」から、トップカテゴリーを中心とした「観戦型国内リーグ」の構築も併せて目指すようになってきました。

◯2021年新リーグ構想

2019年3月には「2021年新リーグ構想」の発表を行っています。

この発表は、当時JBCF戦略室長を務めていた栗村（現在は解任）が担当し、「フランスの国内リーグを手本とした総合型リーグの構築」を目指すという内容で皆さんに概要などを説明いたしました。

これまでの参加型レースから、「より大きなスポンサーなどを獲得し、メディア露出も増やしつつ、独立型プロチームの活動の受け皿にもなっていく」という、言ってみれば「拡大戦略」を目指すという内容でした。

しかし、私自身を含めた理事体制の力不足により拡大戦略は思うように進まず、更にその状況下で今回の新型コロナウイルス問題が直撃し、現在は今後の軌道修正を余儀なくされる状況に立たされています。

◯今後のJBCFについて

現状、長引くコロナ禍に於いて、各種スポーツイベントは生き残りをかけた模索を続けています。当然、JBCFについても同様の状況に置かれています。

あくまで私個人の印象ですが、今後のJBCFは拡大戦略を一旦撤回し、生き残っていくために「参加型シリーズ戦」として足元を固めていくことを優先していくべきだと感じています。

元々、企業対抗戦を開催するための任意団体として発足したJBCFは、歴史的に一般企業などに比べて運営システムが脆弱な部分がありました。